平安藤原をかた朗記 CLM

マリーンズ高卒ドラ1カルテット マリーンズの平安藤原こと平沢大河選手 安田尚憲選手 藤原恭太選手 そして佐々木朗希選手の情報をまとめながら応援するブログです。マリーンズの情報もまとめております。

    タグ:アメリカ



    (出典 www.boxsquare.jp)



    1 potato ★ :2021/06/27(日) 20:55:10.76

     新型コロナウイルス感染拡大下にもかかわらず、専門家の意見は無視され、東京五輪の開催が推し進められている。その東京五輪のスポンサー収入で“史上最高収益”が見込まれる米放送局「NBCユニバーサル」に、米国から批判が噴出している。

     放映権を持つ米NBCは、史上最高額となる12億ドル(約1320億円)超の収益を見込んでおり、“ウハウハ五輪”へまっしぐらだ。

     そんな巨大テレビ局の姿勢に、米国でも疑問の声が上がっている。米誌「ザ・ハリウッド・リポーター」は「NBCが『モラルハザード』に近づく」と批判。米ABCの人気司会者ジミー・キンメル氏が「NBCは、日本人を一人残らず*なければならないとしても、今年の夏にオリンピックを進める予定だ」と発言したことを伝えた。

     また、同誌は大会開催を主張する国際オリンピック委員会(IOC)の背後にある“莫大な金”について分析。「五輪の利益の多くは、海外のIOCとその放送パートナーに集中する可能性があるが、発生するかもしれない公衆衛生上の災害は、日本人に最も大きな打撃を与える可能性がある」と、この状態が「モラルハザード」(倫理観の欠如)の例だと指摘した。

     さらに、米パシフィック大教授で政治学者のジュールズ・ボイコフ教授のコメントとして「NBCと五輪の関係が、パンデミックの最中に五輪を前進させる主な推進要因の一つであるということは、両当事者に深刻な倫理的問題を提起する」とも報じている。

     NBCユニバーサルのジェフ・シェルCEO(最高経営責任者)は「開会式が行われると誰もがすべて忘れて17日間を楽しむ」と“逆なで発言”で日本中から猛批判を浴びた。海外でも、同社の〝命より金〟の姿勢は理解不能のようだ。

    https://news.yahoo.co.jp/articles/11254a7574d0e0fd07857b80b59aa76f4677142c


    【【悲報】米ABC人気司会者「NBCは日本人を一人残らず殺さなければならないとしても、今年の夏にオリンピックを進める予定だ」】の続きを読む


    台湾(たいわん、繁: 臺灣 / 台灣、台: Tâi-oân/Tâi-uân)は、東アジアに位置する島嶼(台湾島)、あるいは台湾島を中心に定義される幾つかの地域としての名称である。 1945年、当時台湾を統治していた日本が第二次世界大戦に敗れたことを受け、台湾
    235キロバイト (28,259 語) - 2020年5月16日 (土) 12:13



    (出典 www.starflyertour.com)



    1 臼羅昆布 ★ :2020/05/18(月) 16:49:53.02

    2020年5月18日 16時21分
    https://news.livedoor.com/article/detail/18277861/

    18日に開幕する世界保健機関(WHO)の年次総会について、オブザーバー参加を求めている
    台湾の呉※(金ヘンにリットウ)燮外交部長(外相)は同日、「WHO事務局から総会への招待が
     なかった」と述べた。
    これにより台湾は4年連続で総会に参加できないことになった。 


    【【野球できるまで回復した”国”台湾】WHO総会への参加不可に【国連は無法地帯】】の続きを読む


    モハマドの後任のマレーシア首相に就任した。 3月11日 - WHOが新型コロナウイルスの感染拡大について、パンデミック(世界的流行)相当との認識を示した。 3月24日 - 日本 新型コロナウイルスの世界的流行に伴い、本年夏に日本・東京都で開催を予定していた東京オリンピック・パラリンピックについて1年程度の延期が決まった。
    31キロバイト (3,819 語) - 2020年4月28日 (火) 16:55


    自粛ムードを段階的に解除せねば、経済で死人がでる。

    1 影のたけし軍団 ★ :2020/05/02(土) 11:09:22.69

    新型コロナ危機の「Stay Home」は我々にとって世紀の一大事だが、先の大戦に比べれば大したことではないのかもしれない。
    中学生の時に長崎で原爆を体験した87歳の僕の母など全く冷静で、「○○ちゃんは大丈夫ね?」とむしろ孫のことを心配してくれている。

    ところで緊急事態は全国一律であと1ヶ月ほど延びるようなのだが、そんなに延ばして社会や経済は大丈夫なのだろうか。
    メディアは延長を好意的にとらえているようだが、命の方がお金より大事なのだから、好意的にならざるを得ない。

    僕は朝5時頃には起きて、2時間ほど新聞5紙とSNSをチェックするのが毎日の習慣なのだが、
    最近はその時間の割合が半々位になっている(コロナ以前は9対1で新聞だった)。

    あまりにもわからないことが多い未知のウイルスについては、知ったかぶりする既存メディアばかりを信じるより、
    SNSの中にある有益な情報を拾い上げることも実は効率がいい事に気づいたのだ。

    で、最近SNSで「集団免疫」について2人の専門家が興味深い指摘をしていた。

    1つ目はFacebookの友達の伊藤隆敏さん。米コロンビア大教授の有名な経済学者で日銀総裁候補に名前が挙がる人だが、
    「シンコロナ日記」という投稿が面白く、毎日読んでいる。

    4/23の投稿によるとNY州が行った抗体検査では陽性が14%(NY市は21%)。これはPCR検査の感染者の10倍以上になる。
    伊藤氏はこの数字を「素晴らしいと思った」と書いている。抗体検査の陽性率が高いことは「グッドニュース」で、
    「集団免疫は営業再開の根拠になる」とも書いている。この評価には感心した。

    実はその前日の4/22にもう一人のFacebook友達である「チョモ」が同様の投稿をしていた。
    チョモとは妻の幼馴染で慶応出身、業界では有名な心臓外科医の岡本一真氏のあだ名なのだが、
    彼の古巣の慶応病院で、新型コロナ以外の診療目的で入院した患者全員(妊婦と思われる)にPCR検査をしたところ陽性率が6%だったというのだ。

    チョモは医療崩壊と介護崩壊を阻止できれば「だいぶん状況はよくなる気がする」とした上で、
    「また飲みに行ける日がやってくる気がした」と、このコロナ危機からの脱出を予言している。

    つまり2人の優秀な経済学者と医師の話を総合すると、新型コロナの集団免疫(6~7割が抗体を持つことを言うらしい)が進行しつつあり、
    医療と介護が崩壊しないよう「自粛」のブレーキとアクセルを上手に踏めば、光明は見えてくる、ということらしい。

    集団免疫は英国がいったん目指したが、医療と介護がついて行けず、高齢者の死亡が激増することに世論が耐えきれなくてすぐに挫折した。
    スウェーデンは今もやっていて、すでに抗体率が25%に達していると自慢しているが、人口比の死者数が日本の50倍を超えているのに成功とは言えない。
    日本の死者は456人(5/1現在)だが、これが50倍の2万人になり、うち半数が高齢者施設での集団感染ということになれば安倍政権は吹っ飛ぶだろう。

    新型コロナの死者(特に高齢者)が日本で極端に少ないのは日本の医療と介護が優れているからではなく、
    医療の効率化が欧米に比べ遅れたことが功を奏したからだ、と指摘する医師がいる。もちろんそれだけではないが、
    理由はどうあれ日本は先進国で唯一ロックダウンをせずに事実上の集団免疫政策を取り、死者数も低く抑え、それがもしかしたら成功しつつあるのではないか。


    【執筆:フジテレビ 解説委員 平井文夫】

    フジテレビ報道局上席解説委員。1959年長崎県生まれ。立命館大学経済学部卒。
    フジテレビ入社。ワシントン特派員、編集長、政治部長、専任局長、「報道2001」キャスター等を経て現在、上席解説委員。
    https://www.fnn.jp/articles/-/38295


    【【朗報】 日本は先進国で唯一ロックダウンをせずに事実上の集団免疫政策を取り、死者数も低く抑え、成功しつつある 【このままであれば!】】の続きを読む


    これを損害賠償による代位(賠償者代位)という。 債務者が、その債務の履行が不能となったのと同一の原因により債務の目的物の代償である権利又は利益を取得したときは、債権者は、その受けた損害の額の限度において、債務者に対し、その権利の移転又はその利益の償還を請求することができる(民法422条の2)。 代償請求
    17キロバイト (2,686 語) - 2020年4月12日 (日) 20:56



    (出典 images-fe.ssl-images-amazon.com)


    すげ!!ぜひ取り立ててほしい!!

    1 ■忍【LV8,キャットフライ,SB】 第13艦隊◆IpxlQ2BXrcdb :20/04/30(木)15:58:46 ID:???


    ◎記事元ソース名/すでに8カ国が中国に賠償請求、合計額は1京円超え!?中国GDPの7年分―仏メディア

    2020年4月29日、仏国際放送局RFIは、新型コロナウイルスの感染拡大をめぐり、現時点で少なくとも8カ国が 
    訴訟を起こしていると報じた。

    記事は、香港経済日報の29日付報道を引用。

    現在、米国、英国、イタリア、ドイツ、エジプト、インド、ナイジェリア、オーストラリアの8カ国の政府や民間機関が、

    新型コロナウイルスの感染拡大を招き、自国に大きな被害をもたらしたとして、中国政府に賠償を求める訴訟を起こし
    ていると紹介。「外国による中国への賠償請求を『100国連合』と形容する人もいるが、あながち言い過ぎではないだろう」と伝えた。

    そして、8カ国が中国政府に対して求めている賠償額の合計は約49兆5000億米ドル(約5300兆円)となり、
    これに米ミズーリ州の推定賠償請求額を加えると100兆ドル(約1京1000兆円)を上回り、中国のGDP(国内総生産)
    7年分に相当する額に達すると伝えた。

    一方で、法曹界の関係者からは訴訟が非現実的との見方が出ているとし、例えば米国では外国政府が被告として提訴された
    場合も裁判権免除となる「主権免除」が適用されるため、裁判所が訴訟を受理することは難しいと解説した。

    (以下略)

    レコードチャイナ2020年4月30日 14:20
    https://www.excite.co.jp/news/article/Recordchina_20200430026/

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    【【コロナ速報】8カ国が中国に賠償請求、合計額 1京1000兆円!!中国のGDP7年分に相当!】の続きを読む


    2016年アメリカ合衆国大統領選挙 (カテゴリ ドナルドトランプ)
    ドナルドトランプが対決し、多くの世論調査を覆しドナルドトランプが勝利した。 得票数ではクリントンがトランプを上回っていたが、オハイオ州やフロリダ州、アイオワ州などのスイング・ステートのほか、民主党の地盤とされていたペンシルベニア州、ミシガン州、ウィスコンシン州のラストベルトでトランプ
    91キロバイト (5,210 語) - 2020年2月17日 (月) 22:28



    (出典 jbpress.ismcdn.jp)


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